Educators' Summit for SDG4.7 2019

 

「Educators’ Summit for SDG4.7 -for Fostering our Global Citizenship-」は、今年度で7回目の開催となり、 教職員や学生、団体職員、会社員など幅広くから多くの方にご参加いただきました。
今年度のサミットは、ユネスコバンコク事務所のご協力をいただき、ユネスコアジア太平洋地域事務所のプログラムスペシャリストであるDr. Faryal Khan氏をお迎えし、その改定内容についてお話しいただきました。以下、当日の様子をご報告いたします。

About

Educators’ Summit for SDG4.7について

 

「学びの未来地図〜1974年勧告からの新しい道筋〜」

Educators’ Summit for SDG4.7は、SDGsに向かう志を育む場として、2017年から開催しています。
今回のテーマは、「学びの未来地図〜1974年勧告からの新しい道筋〜」でした。

テクノロジーが飛躍的に成長を遂げ、探究的な学びなどこれまでの学びの形式から多様な学びへの変革が進もうとしています。同時に、終わらない紛争や国内外の格差、気候変動、そしてコロナ禍といったポジティブな変化だけではない社会や地球社会の課題も顕在化してきました。

変わり続ける社会の中で、教育は世界をより良くするための最も重要なものの一つと位置付けられてきました。今私たちが日常的に触れているSDGs、インクルージョンやウェルビーイングという言葉の原点には、1974年に採択された国際理解教育(国際理解、国際協力及び国際平和のための教育並びに人権及び基本的自由についての教育)に関する勧告(通称「1974年勧告」)があります。

その国際理解教育の方針が1974年以来50年ぶりに改定されました。

<改定後のドラフト(英語)はこちら>

今回の改定に向けてどのようなことが話され、これからの私たちにどのような影響が出るのか。
これからの社会を生きる人たちには、どのような学びが求められるのか、何が必要で、どのような機会が大切にされていくのか。
そして、私たちは「教育」というキーワードを通して、どのような未来、社会をつくっていきたいのか。

今回のEducators’ Summit for SDG 4.7では、ユネスコバンコク事務所のご協力をいただき、ユネスコアジア太平洋地域事務所のプログラムスペシャリストであるDr. Faryal Khan氏をお迎えし、その改定内容についてお話しいただきました。また、SDG4.7につながる教育を実践している方々から、これまでの取り組みやヒントを共有していただき、これからの教育の目指すものについてダイアログを深める場を提供いたしました。

この改定は、学校教育を含む教育につながるすべてのみなさんに関わる内容だとGiFTは考えています。
この教育の軸になる視点や考え方、キーワードをもとに、これからの教育はどのような方向性で、何を大切にしていけばいいのか。それぞれの実践してきたことと繋げながら、これまでの実践を続けていく意義や、新たなチャレンジができるならどんなことができるか。
今回のイベントをスタートに、これからもみなさんと一緒に考え、未来を共創していけたら幸いです。

 
 
 

 

SDG4.7とは?

SDGs(持続可能な開発目標)の中のゴール4『質の高い教育をみんなに』の項目7であるSDG4.7では、2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにすることを目指しています。

 

Program

当日の内容(当日の内容は、一部簡単な逐次通訳(日→英、英→日)が入りました)
      • 13:40
         

        開場 受付開始

      • 14:00
         

        開会挨拶・アイスブレーク・主旨説明

        一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT) 代表理事 辰野 まどかプロフィール

         

        12月にもかかわらず異例の暖かさとなったこの日、聖心女子大学聖心グローバルプラザのブリット記念ホールには多くのの参加者のみなさんが集まってくださいました。 開会にあたり、まずGiFT代表理事の辰野からこのEducators’ Summitについて、また本イベントのテーマである「学びの未来地図〜1974年勧告からの新しい道筋〜」やSDG4.7について共有をしました。
        そして会場にいる参加者が小グループでお互いの参加した理由などを共有するダイアログ時間をとり、イベントがスタートしました。


        辰野 まどか
        一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT) 代表理事 

        17歳の海外体験をきっかけにグローバル教育に目覚める。大学時代に世界100都市以上を訪れ、様々なプログラムを通して、自らを実験台に、グローバル・シチズンシップを育成するグローバル教育を体験する。コーチング専門会社勤務後、米国大学院留学し、異文化サービス・リーダーシップ・マネジメント修士号取得。その後、米国教育NPOにおいてグローバル教育コーディネーター、内閣府主催「世界青年の船」事業コース・ディスカッション主任等を通して、世界各地で多国籍チームとグローバル教育を実践。 2012年末に(一社)GiFTを設立し、多様性の中から新たな価値を創りだすグローバルシチズンシップ育成推進のための活動を開始。 現在は「トビタテ!留学JAPAN」高校生コース事前事後研修やアジア7カ国を舞台にした海外研修等、中学・高校・大学・企業を対象としたグローバル・シチズンシップ育成に関するプロデユース、研修、講演等を行っている。 2016年より東洋大学食環境科学研究科客員教授

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        聖心グローバルプラザからのメッセージ

        聖心女子大学 現代教養学部 教育学科 教授 (グローバル共生研究所副所長) 永田 佳之 氏

         

        今回共催いただいた聖心女子大学グローバル共生研究所の副所長である永田佳之氏からは、世界課題に目を向けることができる展示「BE*hive」について、ユネスコが提唱する「Learning to Be(人間存在を深めるための学び)」とのつながりも踏まえてご紹介がありました。
        また本イベントでは改定されたばかりの1974年勧告を扱うことに触れ、「気候変動やパンデミックなど新しい課題がある中で、教育を通してどのようにより良い社会を創っていけるか、そのイニシエーターになってほしい。」とメッセージをいただきました。

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        1974年勧告改定の概要

        一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT) 理事、研究・調査統括 木村 大輔 プロフィール

         

        2023年11月に改定された1974年勧告について、GiFT理事、研究・調査統括の木村がその概要をお話しました。
        まずは、そもそも「勧告(Recommendation)」とはどのような位置付けなのか、そして改定前の1974年勧告はどのようなものなのだったかという前提から共有です。

        その上で、改定による変更点として
        • 平和と人権が最初に明示されていること
        • 持続可能な開発のための教育(ESD)、グローバル・シチズンシップ教育(GCED)、変容的教育という定義が加わったこと
        • 人権と基本的自由がより強固に埋め込まれたこと
        の3点をあげ、また新たに加わったコンセプト(概念)についても紹介しました。特に、Greening Education(グリーン教育)をあげ、新勧告には気候変動教育の必要性が加わったことについて言及しました。

        木村 大輔氏
        GiFT理事、調査・研究統括 

        青森県弘前市出身。県立弘前高等学校、日本大学文理学部卒業。国立青少年教育振興機構、外資系金融機関勤務を経て、オックスフォード大学外交政策修士課程、オーストラリア国立大学公共政策大学院を修了。コンサルタント/研修講師として国際理解教育や開発教育、開発援助プロジェクト立案、海外市場調査、青森県庁にて観光/地域振興事業に従事。その他、内閣府青年国際交流事業やユネスコESD世界会議ユースコンファレンス等のファシリテーターを務める。
GiFTでは、グローバル・シチズンシップの育成に向けた場づくり、SDGsを学校教育に取り入れるための学習デザイン、カリキュラムマネジメント、資質・能力評価や学校改革に関する研究、研修、発信を行っている。

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        1974年勧告の改定の流れにみる教育の未来

        事例発表①
        変容的教育につながる取り組みを行なっている教育の場からの事例共有

        JICAによる開発教育・国際理解教育支援事業とは  JICA広報部地球ひろば推進課 課長 畔上 智洋 氏
         

        変容的教育につながる取り組みとして、JICA広報部地球ひろば推進課の畔上智洋氏からは、JICAが行っている開発教育支援プログラムについて、そのプログラムや事例を紹介いただきました。国際協力出前講座の事例では、小学生とベトナムに派遣中のJICA海外協力隊をオンラインでつなぐ取り組みをあげ、教員のねらいやこの活動でどのようなメッセージが届けられたかが共有されました。またJICA地球ひろばの施設訪問の事例では、難民を題材にした企画展で実施された体験型の学びについて、実際に訪問した人のコメントとともに紹介されました。

        ユネスコスクール実践事例  横浜市立東高等学校教諭 平澤 香織 氏
         

        続いて、横浜市立東高等学校の教諭である平澤香織氏より、ユネスコスクールで実践されている取り組みを実践事例として発表いただきました。 国際交流ではアメリカの高校と姉妹校提携を結び、その姉妹校とのつながりで今後マサイ族の人々との交流を予定していることや、総合的な探究の時間には企業と連携した活動、また留学生を招いてオールイングリッシュで世界課題について話し合う「Glocal Citizenship Campプログラム」など、それぞれの取り組みについて生徒の変容とともに共有されました。最後には、「教師にとってESDやGCEDは新しいことではなく、既にやっていることを見つめ直すとつながっているもの。」というコメントとともに、対話や協働の重要性をお話されました。


        ここで、ユネスコアジア太平洋地域事務所 プログラムスペシャリストのDr. Faryal Khan氏より、2つの事例発表についてコメントをいただきました。

        コメンテーター: ユネスコアジア太平洋地域事務所 プログラムスペシャリスト Dr. Faryal Khan氏プロフィール

        ◆Dr. Khanからのコメント
        畔上氏から共有されたJICA事業については、改定された1974年勧告と関連させて今後協働できる可能性のある取り組みとして、教員研修を通じたカリキュラムへの反映やその教材作成、研究などが提案されました。
        また平澤氏のユネスコスクールでの事例については、「社会が変わる中で、学校も変わっているという点に感銘を受けた。」との所感とともに、日本がユネスコスクールの加盟校が世界で最も多いことに触れ、国内外の他のユネスコスクールとパートナーシップを結ぶなどの活動も1974年改定勧告が適用できると紹介されました。

        Dr. Faryal Khan氏
        ユネスコアジア太平洋地域事務所 プログラムスペシャリスト 

        カーン博士は、ユネスコバンコク事務所教育イノベージョンとスキル開発セクションにおいて、学びの未来の変革チームをリードしています。彼女の職務は、研究と未来予測、人工知能、グローバル・シチズンシップ教育、持続可能な開発のための教育など含まれています。ハーバード大学から教育行政、計画、および社会政策(専攻:国際教育)において博士号を取得(2005年)。パキスタンのラホール、パンジャブ大学(1989年)と、ハーバード大学大学院教育学部(1995年)より2つの修士を修了。

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        休憩

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        1974年勧告の改定の流れにみる教育の未来

        事例発表②
        変容的教育につながる取り組みを行なっている教育の場からの事例共有

        ・(オンライン)「 子どもたちのミライをつくる学びに向けた鎌倉市教育委員会の取り組み」 
        鎌倉市教育長 高橋洋平氏
        プロフィール
         

        鎌倉市教育長の高橋洋平氏にはオンライン登壇にて、鎌倉市教育委員会の取り組みをご紹介いただきました。未来の社会から逆算した学びとして、学校が企業と協働して取り組みたい学びを実現するための「鎌倉スクールコラボファンド」の事例についてお話しされた高橋氏。この取り組みから生まれた授業や活動によって、自分と地域や社会、そして自分とSDGsとのつながりについて子どもたちの価値観に変容があったという結果についても共有され、参加者のみなさんも感心しながらお話に耳を傾けていました。

        ・大学との共創実践型留学 『Diversity Voyage』における変容的教育の実践例  GiFT代表理事 辰野 まどかプロフィール
         

        事例発表の最後はGiFT代表理事の辰野より、GiFTが大学と協働して実施してきた共創実践型留学「Diversity Voyage」についてお話しました。Diversity Voyageの根幹であるグローバル・シチズンシップ(地球志民)プロセスや、近年プログラムの大きなテーマとしているRegeneration(環境再生)が、改定された1974年勧告に明記されている内容と深く関連していることを、実際のプログラムのテーマや内容とともに紹介しました。その上で、変容を促すプログラムづくりのポイントとして、共感を持って人と繋がり、志が生まれる「ストーリー・ベースド・ラーニング」や、参加者の可能性を引き出し、学びに伴走する「GiFTダイバーシティ・ファシリテーター」の存在についても共有しました。

        高橋 洋平 氏
        鎌倉市教育長

        2005年に文部科学省に入省し、教職員の人事制度や学校教育のデジタル化、私学助成の制度改正などに携わる。福島県教育委員会で震災後の教育復興や、カリフォルニア大バークレー校にて州立大学制度の研究、コンサルティング会社で教育チームマネージャーなど様々な立場で公教育に関わってきた。2023年より鎌倉市教育長。

        辰野 まどか
        一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT) 代表理事 

        17歳の海外体験をきっかけにグローバル教育に目覚める。大学時代に世界100都市以上を訪れ、様々なプログラムを通して、自らを実験台に、グローバル・シチズンシップを育成するグローバル教育を体験する。コーチング専門会社勤務後、米国大学院留学し、異文化サービス・リーダーシップ・マネジメント修士号取得。その後、米国教育NPOにおいてグローバル教育コーディネーター、内閣府主催「世界青年の船」事業コース・ディスカッション主任等を通して、世界各地で多国籍チームとグローバル教育を実践。 2012年末に(一社)GiFTを設立し、多様性の中から新たな価値を創りだすグローバルシチズンシップ育成推進のための活動を開始。 現在は「トビタテ!留学JAPAN」高校生コース事前事後研修やアジア7カ国を舞台にした海外研修等、中学・高校・大学・企業を対象としたグローバル・シチズンシップ育成に関するプロデユース、研修、講演等を行っている。 2016年より東洋大学食環境科学研究科客員教授

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      講演 『1974年勧告の改定と教育の未来への可能性』

      1974年勧告の改定がもつ教育の未来への可能性について深めるトークセッション

      特別ゲスト: ユネスコアジア太平洋地域事務所 プログラムスペシャリスト Dr. Faryal Khan氏プロフィール

      モデレーター: 一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT) 理事、研究・調査統括 木村 大輔 プロフィール

       

      ここまでの事例発表を受け、このセッションではDr. Faryal Khan氏より、改定された1974年勧告についてより詳しくお話しいただきました。改定されて間もないタイミングにもかかわらず、この日のためにたくさんの資料をわかりやすくまとめて準備をしてくださったDr. Khan。改定の背景や、変容的教育の基本理念、学習目標といった具体的な内容から、この改定勧告のどのような点がポイントなのか、どのような変化を促すものなのかという特質についても共有いただきました。

      「政治や気候変動、不平等の拡大等の課題に対して、1974年勧告(改定)は全ての人々にとってのロードマップになり、教育においてひとつのイニシアチブになる」そして、「SDG4.7にある、平等で公正で持続可能な社会をつくっていくためのもの」とのことです。

      また、この改定勧告を今後活用するために、具体的な行動例や、教育に関わるそれぞれの立場での活用目的も丁寧に示してくださいました。行動を起こすという点においては、「この会場にいる皆さんの中で、既に取り組んでいる人もいる」と勇気づけてくださり、最後には、「勧告は難しく思えるものですが、どのように活用し実行していくかはみなさんの選択であり、みなさん次第です。」とメッセージを送ってくださいました。

      Dr. Faryal Khan氏
      ユネスコアジア太平洋地域事務所プログラムスペシャリスト 

      カーン博士は、ユネスコバンコク事務所教育イノベージョンとスキル開発セクションにおいて、学びの未来の変革チームをリードしています。彼女の職務は、研究と未来予測、人工知能、グローバル・シチズンシップ教育、持続可能な開発のための教育など含まれています。ハーバード大学から教育行政、計画、および社会政策(専攻:国際教育)において博士号を取得(2005年)。パキスタンのラホール、パンジャブ大学(1989年)と、ハーバード大学大学院教育学部(1995年)より2つの修士を修了。

      モデレーター: GiFT理事、調査・研究統括 木村 大輔氏プロフィール

      木村 大輔氏
      GiFT理事、調査・研究統括 

      青森県弘前市出身。県立弘前高等学校、日本大学文理学部卒業。国立青少年教育振興機構、外資系金融機関勤務を経て、オックスフォード大学外交政策修士課程、オーストラリア国立大学公共政策大学院を修了。コンサルタント/研修講師として国際理解教育や開発教育、開発援助プロジェクト立案、海外市場調査、青森県庁にて観光/地域振興事業に従事。その他、内閣府青年国際交流事業やユネスコESD世界会議ユースコンファレンス等のファシリテーターを務める。
GiFTでは、グローバル・シチズンシップの育成に向けた場づくり、SDGsを学校教育に取り入れるための学習デザイン、カリキュラムマネジメント、資質・能力評価や学校改革に関する研究、研修、発信を行っている。

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      休憩

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      全体ふりかえり:GiFT to the Future & Co-Creation(これからの未来を創造し、つながるワーク)


      終わりにGiFT代表理事の辰野のファシリテーションのもと、全体の振り返りを行いました。本イベントを通して「改めて気づいたこと・感じたこと」「これからも続けたいこと」「これから新しく始めたいこと」を小グループに分かれて話し合いました。しかし短い時間ではまだまだ話し足りない様子のみなさん。最後には数名の方から今回の気づきや学びについて全体に共有いただきました。

       

      「自分の立場で SDG4.7や1974年勧告を考えて、こういう仕組みや取り組みをいくら教育者が考えても、学ぶ側もそれを理解していかないといけないんじゃないかと思いました。コミュニティを広げ、その先で受け取れることのひとつひとつが SDG4.7の軸になっていくと思います。学ぶ側も 1日1日を大切にしていけば、社会も変わっていくのではないかと感じました。」(学生)


      「社会人をしながら教職をとって来年度から教員として働きます。今まではこれから先生になるワクワクとともにやってみたいことやプロジェクトがあったけれど、今日のお話を聞いて、まずは対話を通して自分や生徒とつながるということが心に残ったので、それを原点としてがんばりたいです。」(一般)

    •  
       

      終わりに


      2023年11月に改定されたばかりの1974年勧告をテーマに、さまざまな事例からヒントをいただき、教育の未来の可能性を共に考えた今回のEducators’ Summit for SDG4.7。教育への熱い想いや志を持ち参加してくださったみなさまと共に、これからもよりよい未来の社会に向けて進んでいけたらと思います。
      ご一緒してくださったみなさま、応援してくださったみなさまに、GiFT一同心より感謝申し上げます。

      今年度の登壇者の皆さま

    • -18:00
       

      閉会

 

Voice

参加者の声(アンケートより抜粋)
  • 1974年勧告、SDGs4.7について知識がなかったので、まずは知ることができてよかった。頭の中では分かっていても実際の仕事等の現場で意識できていなかったが、事例紹介を聞いて少しでもできることがあるのではと思った。(会社員)

  • 1974年勧告が改定されたこと、また改定された内容自体に、人を元気づけるエンパワメントの力があることを感じました。アイスブレークやディスカッションの機会を通じて、新たな出会いとつながりが生まれたこともとても良かったです。(教職員)

  • 「変革的教育」が求められていること。肌感覚として、学校教育の中で、知識を得るだけではなく意思を持てるようにすることが大切だとは思っていたが、この肌感覚に裏付けを与えていただいた感じがした。(教職員)

  • 大方針や在りたい姿はあっても、実際に「じゃあどういう行動に落とし込むか」という具体的なアクションを続けることが1番胆力が要る部分と考えておりますので、ご紹介いただいた具体的な施策・取り組みは非常に刺激を受けました。(会社員)

  • SDGsの取り組みを大きなものにしていくのは簡単ではないと感じていました。その中で、モデルケースとなる取り組みをご紹介いただき、今後に生かせる知識を多く得ることができました。どうしても(今回の勧告の改定は)文章では難しいことに感じてしまいましたが、「どのように実行するかは私たちにかかっている」というメッセージが心に残っています。(学生)

 

Outline

開催概要 
日時 2023年12月16日(土) 14:00〜18:00
会場

聖心女子大学 4号館/聖心グローバルプラザ 3階
ブリット記念ホール

〒150-8938 東京都渋谷区広尾4-2-24
聖心女子大学4号館/聖心グローバルプラザ

東京メトロ日比谷線広尾駅 4番出口から徒歩1分

主催 一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)

〒141-0021 東京都品川区上大崎2-15-19 MG目黒駅前ビル2F
Tel: 03-4577-6767 Email: info@j-gift.org 

共催 聖心女子大学グローバル共生研究所
後援


本イベントは、UNESCOとのパートナーシップのもと、実施いたしました。

文部科学省
独立行政法人国際協力機構(JICA)
日本国際理解教育学会
日本シティズンシップ教育学会
朝日新聞社

 
お問い合わせ
(一社)グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)
Tel: 03-4577-6767 E-mail: info@j-gift.org
© Educators’ Summit for SDG 4.7